介護職は社会貢献度が高くやりがいのある仕事ですが、働く上では給与も重要です。
「介護職の給料の相場は?」「転職で収入アップを目指すには?」などのよくある質問に、介護・福祉・医療業界専門のキャリアアドバイザーが回答します!
▼回答したキャリアアドバイザー
目次
【Q1】介護職の給料は手取りで平均いくら?
【Q2】介護職の給料は資格や勤続年数でどれくらい変わる?
・保有資格ごとの平均給与
・勤続年数ごとの平均給与
【Q3】求人に書いてあるのは額面?手取り?
・額面と手取りのシミュレーション
・面接で給料の交渉や質問はしてもいい?
【Q4】転職で給料アップを狙うには?
・夜勤ありのシフトで働く
・給料の高いサービス形態を選ぶ
・キャリアアップできる職場に転職する
・転職支援サービスを利用する
【まとめ】希望の給与を実現するための戦略を立てましょう!
介護職に転職すると、給料はどれくらいもらえるでしょうか。
厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」によると、介護職(常勤)の平均基本給額*は253,810円です。
*平均基本給額=基本給+毎月決まって支払われる手当
一般的に「手取り」は総支給額(額面)の約75~85%になるため、介護職の平均的な手取りは月190,358円~215,739円程度になると考えられます。
■額面253,810円の場合の手取り(目安)
253,810円×0.75(75%)=190,358円~
253,810円×0.85(85%)=215,739円
ただし給料の相場は、保有資格や仕事の経験年数、働く地域やサービス形態などによっても異なります。
希望の給与額が実現できるか心配な場合は、個別にキャリアアドバイザーへ相談してイメージをつかむのも1つの方法です。
介護職の給料は、保有資格や勤続年数によっても差が生じます。
基本的には、上位資格を持っている方・勤続年数の長い方ほど、給料が高くなる傾向にあります。
「介護従事者処遇状況等調査結果」のデータをもとに、それぞれの平均的な給与額を見てみましょう。
介護職(常勤)の保有資格ごとの平均給与額*は以下の通りです。なお、手取りは額面の75~85%で計算しています。
*平均給与額=基本給+手当+一時金(4~9月支給金額の1/6)
| 保有資格 | 額面 | 手取り |
| 資格なし | 290,620円 | 217,965~247,027円 |
| 初任者研修 | 324,830円 | 243,623~276,106円 |
| 実務者研修 | 327,260円 | 245,445~278,171円 |
| 介護福祉士 | 350,050円 | 262,538~297,543円 |
| 介護支援専門員 | 388,080円 | 291,060~329,868円 |
| 社会福祉士 | 397,620円 | 298,215~337,977円 |
介護施設・事業所では資格に応じた資格手当を支給している場合が多く、基本的には上位資格になるほど給料が高くなる傾向にあります。
すでに資格を持っている方は資格に応じた手当が支給される職場、無資格の方は働きながら資格取得を目指せる職場に転職するとよいでしょう。
介護職(常勤)の勤続年数ごとの平均給与額*は以下の通りです。なお、手取りは額面の75~85%で計算しています。
*平均給与額=基本給+手当+一時金(4~9月支給金額の1/6)
| 勤続年数 | 額面 | 手取り |
| 1年 | 298,760円 | 224,070~253,946円 |
| 3年 | 316,080円 | 237,060~268,668円 |
| 5年 | 331,010円 | 248,258~281,359円 |
| 10年 | 337,300円 | 252,975~286,705円 |
| 15年 | 359,090円 | 269,318~305,227円 |
| 20年以上 | 382,520円 | 286,890~325,142円 |
同じ法人の施設・事業所で長く働いている方ほど、給料が高くなる傾向にあります。
職場を選ぶ際は、転職直後の給料だけでなく、勤続年数によって昇給できる仕組みがあるかどうかもチェックしておくとよいでしょう。
求人に記載されている給与は、税金や社会保険料などが引かれる前の「総支給額(額面)」で、実際に支払われる「手取り」の金額とは異なります。
つまり、求人に「月給250,000円」と書いてあるからと言って、そのまま手元に入ってくるわけではありません。
手取りは額面の約75~85%になるため、仮に「月給250,000円」と記載されていた場合、実際には月187,500円~212,500円程度が支給されると考えておきましょう。
総支給額(額面)から手取りの目安額を知りたいときは、額面×0.75~0.85で計算できます。
おおまかなシミュレーションをすると、以下の通りです。求人を見るときの参考にしてください。
| 額面 | 手取り(額面の75~85%) |
| 200,000円 | 150,000~170,000円 |
| 250,000円 | 187,500~212,500円 |
| 300,000円 | 225,000~255,000円 |
| 350,000円 | 262,500~297,500円 |
| 400,000円 | 300,000~340,000円 |
| 450,000円 | 337,500~382,500円 |
応募先の求人に記載されている給与が希望より低い金額だった場合、見学や面接で直接交渉してもよいのでしょうか。
もちろん不明な点は質問しても構いませんが、給料や待遇の話ばかりしてしまうと、マイナスな印象になることも。
給料面での希望がはっきりしている方は、転職サポートサービスなどをうまく活用するとよいでしょう。
キャリアアドバイザーを介して希望の金額を伝えたり、資格や経験を最大限アピールしながら交渉したりすることが可能です。
他業界からでも同じ介護業界内でも、転職後に「給料を上げたい」と考える方は少なくないでしょう。
介護職への転職で給料アップを狙うなら、以下の観点で応募先を検討するのがおすすめです。
介護職は雇用形態や就業先によって、夜勤がある場合とない場合があります。
夜勤があるとその分「夜勤手当」が支給されるため、夜勤なしの介護職より給料が高くなる傾向にあります。
日本医療労働組合連合会「2023年介護施設夜勤実態調査」によると、夜勤手当の平均支給額は以下の通りです。(正職員・2交替制夜勤の場合)
| サービス形態 | 夜勤手当の平均額 |
| 特別養護老人ホーム | 6,200円 |
| 介護老人保健施設 | 7,484円 |
| グループホーム | 5,557円 |
| 小規模多機能型居宅介護施設 | 6,167円 |
| 看護小規模多機能型居宅介護施設 | 5,342円 |
| 短期入所施設 | 6,587円 |
| 介護医療院 | 7,000円 |
| 全体 | 6,365円 |
出典:日本医療労働組合連合会「2023年介護施設夜勤実態調査」
手当の金額は職場によって異なりますが、夜勤1回につき5,000円~7,000円程度が相場だと考えてよいでしょう。
働ける時間帯に制限がなく「より高給与の職場で働きたい」という方は、夜勤ありの求人を探すのがおすすめです。
介護職は就業先の選択肢が多様で、従事するサービス形態によっても給料に差があります。
介護職(常勤)の平均給与額*をサービス形態別に見ると、以下の通りです。
*平均給与額=基本給+手当+一時金(4~9月支給金額の1/6)
| サービス形態 | 平均月給 |
| 介護老人福祉施設 | 361,860円 |
| 特定施設入居者生活介護事業所 | 361,000円 |
| 介護老人保健施設 | 352,900円 |
| 訪問介護事業所 | 349,740円 |
| 介護医療院 | 330,030円 |
| 通所リハビリテーション事業所 | 319,310円 |
| 小規模多機能型居宅介護事業所 | 305,220円 |
| 認知症対応型共同生活介護事業所 | 302,010円 |
| 通所介護事業所 | 294,440円 |
一般的に、介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)や介護老人保健施設(老健)、有料老人ホームを含む特定施設入居者生活介護などは給料が高い傾向にあります。
転職で給料面を重視するなら、より好条件のサービス形態を選択するのも1つの方法です。
介護業界で給料アップを目指すなら、転職直後の収入だけでなく、長期的な目で見た昇進・昇給の仕組みがあるかも重要なチェックポイントです。
介護職は資格取得や経験を積むことによって、手当の受給やキャリアアップのチャンスが広がります。
資格に応じていくら手当が支給されるかや、将来的にリーダー職・管理職を目指せるかなどを確認しておくとよいでしょう。
特に、キャリア形成を支援するための制度や研修が整っている職場なら、給料アップへのイメージがつかみやすくなります。
転職するにあたって給与条件は重要ですが、希望の金額をもらえるのか疑問を感じる方も少なくありません。
また、直接応募先に給料の交渉や質問をするのは少々ハードルが高いでしょう。
給料面で納得のいく転職を叶えるには、業界に精通したキャリアアドバイザーに相談するのも効果的です。
転職成功のためのアドバイスがもらえるほか、アドバイザーを通して転職先と給与額のすり合わせもできます。
効率よく転職活動を進めたい方は、ぜひ一度相談してみてください。
介護職の平均月給(基本給+手当)は、額面で253,810円。手取りだと約19~22万円が目安になります。
ただし、給料の相場は個人の資格や経験によっても異なるため、応募先の求人をよく確認しておきましょう。
希望の給与額を実現するには、雇用形態や施設形態、職場ごとの制度を比較して、戦略的に転職先を選ぶ視点も大切です。
給料面が不安なまま転職してしまうと、入職後のミスマッチにつながる可能性も。
効率よく「希望に合う職場を見つけたい」という方は、ぜひ転職サポートサービスをご活用ください。
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