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内定承諾後に辞退できる?入職すると答えたけどやっぱり辞退したい…<内定・退職Q&A>

入職すると答えたけれどやっぱり辞退したい<内定・退職に関するQ&A>

疑問「入職すると返事をしたけれど、やっぱり辞退したい…」

応募した事業所から内定の連絡があり、思わずホッとして、承諾の返事をしてしまいました。でも、いざ入職となると、この事業所に決めて良かったのかと迷いが出てきたんです。もう一度ゆっくり転職活動をしたいのですが、内定を承諾したあとでも辞退できるでしょうか?

内定承諾した後の辞退は、事業所に多大な迷惑が!

結論から言うと、入社日前日までなら、内定承諾したあと辞退することは可能です。
「内定受諾書」を提出していた場合でも法的な拘束力はありませんから、辞退は認められます。

ただ、それが良い選択肢かというと、そうとは言えません。

いったんは内定を承諾していますから、先方の事業所はすでにあなたが入職してくることを前提に業務分担を考えているはず。
また、あなたが使用する備品やユニフォームなどをすでに用意しているかもしれません。

もしあなたが土壇場で入職を辞退するとなれば、あらためて求人を出さなければならない可能性があります。あなたの入職準備に費やした時間もムダになり、事業所に大きな迷惑がかかります。

「内定の辞退」と「内定承諾後の辞退」では事の大きさが違うことを理解しておきましょう。

どうしても辞退したい・働けないと考えているのであれば、1日でも早く転職先に連絡しましょう。

辞退するのは勇気がいることですが、だからといって連絡もせず音信不通のまま入社日をすっぽかすような真似は絶対にしてはいけません。社会人として最低のマナー違反です。

辞退で下がった評価がのちのちも影響する可能性も

内定承諾後の辞退というのは最終手段。やむを得ない事情や理由がないのであればオススメできません。

なぜなら、今後も介護業界で仕事を続けていく予定であれば、辞退した事業所ともどこかでつながる可能性もあるからです。

辞退によって下がったあなたの評価が人づてに伝わり、思わぬところで支障を来すことも考えられます。

ですから、本来ならば内定を承諾する前に、熟慮して返答することが重要です。もし迷いがあるなら、その時点で解消しておかなければいけません。

ただ、相談者のようにすでに内定を承諾してしまったという場合は仕方ありません。それでも、辞退するという決断の前に、どうしても辞退したいと考える理由が何かをよく自問してください。

もちろん辞退の連絡は1日でも早いほうが良いのですが、辞退せずに解決するのであれば、それに越したことはありません。

転職に不安なことは直接相談が◎

たとえば、辞退したいと考えているのが「不安がぬぐえないから」という理由ならば、「働き方」「仕事内容」「勤務時間」「スキル」など、どの部分に不安を感じているのかを整理し、辞退の連絡をする前に内定をもらった事業所に確認、あるいは相談してみてはどうでしょうか。
正直に相談すれば、先方の担当者も理解してくれるはずです。

後悔しないためにも、確認や相談という行動を惜しんではいけません。後で「この決断は正しかったのだ」と言えるように、慎重に考えましょう。

ただ、もっといい職場があるかもしれないからといった安易な理由ならば、辞退するリスクも考えたうえで転職の決意そのものを見つめなおすべきかもしれません。

現職を退職できなくなった!という場合は…

今回の相談内容とは違いますが、現在働いている事業所の事情が変わり、どうしても退職できなくなって辞退せざるを得ないというケースもあるでしょう。

その場合は正直に話して事情を理解してもらえれば状況は好転します。
時期を置いて、再度応募する道も残るのではないでしょうか。

辞退の連絡は必ず電話で誠意を見せて

熟慮したうえで、それでもやむを得ない理由で辞退するという決断を下した方にとって、次の悩みは、どのように伝えたら良いかでしょう。

大事なのは、謝罪の姿勢です。
メールで済ませたくなる気持ちも理解できますが、真摯なお詫びの言葉が相手に伝わるよう電話をかけましょう。一刻も早く伝えるという誠意を示すためでもあります。

そして、「ご迷惑をおかけして申し訳ありません」「誠に勝手ながら」という言葉を忘れずに。そのうえで、熟慮の末だったことをしっかり伝えるようにします。

理由を聞かれた場合、熟慮の末のやむを得ない理由を丁寧に説明しましょう。「ほかの事業所の内定が出たから」というのは、内定承諾前ならOKでも、承諾後は通用しないと考えてください。

誠意を見せることで、先方の担当者が「この人に働いてもらいたかった」と感じてもらえるならば、辞退という悪印象も緩和されるのではないでしょうか。

先ほども説明したように、介護業界はどこでつながるかわかりません。「辞退してしまえば、この事業所はもう自分とは関係ない」と考えず、最後まで真摯な態度を忘れないことが大切です。
 
 

 

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